リフォーム工事は、工事店選びが大前提となる。【必勝‼】
【住宅のリフォーム】は、決まりごとが無いので同じ工事でも業者によって倍以上工事金額が違う事もしばしばあります。依頼する側(消費者)にとっては不可解な話になりますが工事に携わる我々建築業者にとっては別に珍しい事でも何でもないのです。なぜこういった金額差が生まれるのか？この背景を知っておくことで、工事店選びから無駄なリフォーム費用を抑えられる事になります。リフォームは、新築と違って工事の内容も細かくなるため、提案力、技術が業者選び、工事店選びの目安になると言っても過言ではありません。
【リフォーム業者を大きく分類】すると３つに分けられます。①「 職人(大工)さんが営む個人店」 ➁ 「会社組織の工事店」 ③ 「リフォーム営業会社」の３つです。この中でも大工工事を専門とする会社は『工務店』塗装を専門とする会社は『塗装店』だと認識すると分かりやすい。リフォーム営業会社は、受注した工事を下請けの工事店に外注するだけで社内に工事ができる職人が一人もいない会社も珍しくはありません。会社は利益を取るだけで施工は下請け業者になります。中には丸投げの場合もあるのです。業者の選び方次第では同じ工事でも値段(工事代)が倍以上になるという事実が流れで分かっていただけたと思います。知って損の無い事実です。
【写真: 玄関ホールの床の張替え】→合板のフロア(床板)を無垢の固めのフローリング板(栗材)に張替え捨て貼り合板で補強した上に２重張りで施工、間仕切りの敷居も固めの檜材で取り替えました。
≪見積り金額でわかる、業者の金額差‼≫① 個人店 ② 工務店 ③ 営業会社
① 【職人が営む個人店】→リフォーム工事代金の基本見積りは、工事代(工事に掛かる職人の日当)＋材料費代＋諸経費。「例で挙げると例えば」職人の日当が18,000円＋材料費10,000円＋諸経費2,000円だとすると、工事金額は、合計30,000円＋消費税になります。
② 【大工工事を専門とする会社】→ 大工工事を専門の工務店の場合、会社組織になったところでも同じ工事をするには同じ費用が掛かりますが、事務所経費や会社の利益を確保しなければならない為、工事代30,000円は原価になります。これに会社の利益を15％前後と考えると工事金額は35,300円＋消費税になります。これがリフォーム営業会社になると金額がもっと膨らんでしまう事が多い。なぜか？
③ 【リフォーム営業会社】→ リフォーム営業会社は、受注した工事を自社で施工するのではなく下請けの工事店に外注する会社なので社員は営業マンだけです。この場合は、下請け工事店の見積もり金額35,300円が原価となり、これに会社の利益が加算されてきます。これに広告宣伝費や営業マンの歩合給などを確保するためにはこれに自社利益率を大体30～40％くらいと仮定すると、見積り金額は50400～58800円前後となります。
【玄関～ローカの床張りの例】下地に捨て張りする、しない、補強するしないで金額が変わって来る。使用する材料も合板のフローリングと無垢のフローリングとではだいぶ金額が違ってきます。リフォームの場合は施工に決まりがある訳がないので業者の技術力が無ければ安心して任せる事は出来ないでしょう。
※【まとめ】・・・同じリフォーム内容でも① 個人店なら30,000円、➁ 工務店なら35,300円 ③ リフォーム営業会社なら50,000円～60,000円と金額が跳ね上がっていくのです。小さい工事でもこれだけの差額が出てきますこれが大規模なリフォームになって来ると・・・つづく